あなたは、ドローンで何をしたいですか？
目的が決まっていなくても構いません。
撮影したい。点検したい。業務を効率化したい。災害対応に活用したい。
第二の仕事につなげたい。
目的が決まっていなくても構いません。
SAKOが、あなたの目的に合ったドローン活用と飛行訓練をご提案します。
on-line相談承ります お問合せフォームにご希望日時を入力してください。
UPDATE
無人航空機操縦者技能証明”更新講習”
SERVICE事業内容
私たちが行う4部門の事業内容をご紹介いたします。
長年培った社会経験と信頼、そして最先端のドローン技術を融合し、
現場の課題を解決します。
机上の理論ではなく、現場で役立つ実践力を追求し、地域に寄り添い、
安全と品質を何よりも大切にします。
UPDATE無人航空機操縦者技能証明”更新講習”
登録更新講習機関として、国家資格を取得された皆様の資格更新をサポートします。
無人航空機操縦者技能証明”更新講習”
TRAINING特殊飛行訓練
ドローンの活用目的は、撮影、点検、捜索、物資輸送など多岐にわたります。
SAKOでは、一般的な操縦練習ではなく、実際の業務や災害現場を想定した目的別の飛行訓練を行います。
特殊飛行訓練
CREATIVEドローン撮影・映像制作
高性能カメラを搭載したMavic 4 Proをはじめ、用途に応じたドローンを使用し、企業PR、観光、施設紹介、記録撮影などの空撮業務を承ります。
ドローン撮影・映像制作
CONSULTINGドローンコンサルティング
消防・自治体・企業向けにドローンを活用した防災訓練、人材育成、業務改善コンサルティングを提供しています。
ドローンコンサルティング
ドローンで、社会と空を結び新しい未来を創る
MISSION
PHILOSOPHY
VISION
VALUE
MISSION
ドローンで社会課題を解決し、安全で持続可能な地域と産業の未来を創る。
私たちは、最先端のドローン技術と豊富な現場経験を融合し、防災・インフラ点検・業務効率化・人材育成を通じて、お客様が抱える課題を解決します。
「飛ばすこと」が目的ではなく、「社会に役立てること」を使命とし、地域社会と企業の新たな価値創造に貢献します。
PHILOSOPHY
地域インフラを、ドローンで守る、変える。
株式会社SAKOは、ドローンを単なるツールではなく、地域の課題を解決する「次世代の社会インフラ」と定義地域経済と防災のDX（デジタルトランスフォーメーション）を強力に推進し、安心できる地域社会の発展に貢献します。
VISION
ドローン活用の可能性を広げ、地域と産業の未来を支えるパートナーへ。
私たちは、防災・インフラ・観光・建設・公共分野など、あらゆる現場でドローンが当たり前に活用される社会を目指します。
行政・消防・企業との共創を通じて、安全性と生産性を高める新しい仕組みを提案し、地域から全国へ、持続可能なドローン活用モデルを発信し続けます。
VALUE
経験と技術で、現場に最適な価値を届ける。
長年培った社会経験と幅広いネットワークに、最先端ドローン技術を融合し、独自の価値を創造し、変化する社会課題や技術革新に迅速かつ柔軟に対応します。
BLOGブログ
秋季「ドローン講習」振り返り_vol.21
猛暑が続いた今年の夏から秋、最近は一気に冬の気配を感じています。今年も7月中旬から9月中旬まで実地講習は猛暑を避けるために見合わせていました。9月中旬から無人航空機操縦士資格２等の講習を再開しましたが、毎回30度を超える暑さでした。それでも箱根湯本会場は心地よい風が通るので問題なく進めることがで
飯山市にて「ドローン活用セミナー」を開催_vol.20
11月12日に長野県飯山市商工会議所主催の「ドローン活用せみなー」で講師を努めました。当日は、農家、電力会社、不動産、建設会社、カメラマン、消防署等々、幅広い業種の方に参集頂きました。ドローンの基礎知識、ドローンがなぜ今求められているか？について背景（社会、法律、技術、マーケット環境からの分析、
民間技能認証による「飛行の許可・承認の審査簡略化」の運用廃止についてvol.19
本年12月5日を以って民間技能認証による「飛行の許可・承認の審査簡略化」の運用が廃止されます。「民間資格を持っているから書類を省略できる」「簡略化できる」という優遇措置は、2025年12月5日以降は原則として適用されなくなります。 とは言え、社内的な教育・技能証明・履歴書的な意味合いとしては
「型式認証制度」緩和のお知らせ vol.18
vol.9 & 10「DJI Mavic mini 4Pro型式認証取得！」でお知らせした内容が本年12月1日より緩和される旨がパブコメR7/9/23に出ておりましたので紹介します。6月時点では、型式認証を受けた日以降の機体が対象でしたが、今回の今回の緩和では、認証以前の機体も対象となる内