ドローン事業内容
JDOドローンスクール神奈川校では高いドローン知識に基づき、ドローンに関する複合的なニーズに的確かつ迅速に対応します。
〓ドローンライセンス5月＆6月生募集中！〓
緑の綺麗な季節を迎えました。
ベストシーズンのこの時期にドローンライセンスを取得してみませんか？
当スクールで利用する箱根湯本会場（駅から徒歩約15分・小田原駅からバス15分）も緑に囲まれ、実技講習には最適な環境になりました。
講習日程は、お客様の希望を伺い調整させて頂くリクエストベースになっています。（下段のドローンスクール講習日程以外も大歓迎です）
当スクールからは、業務で活用、趣味で撮影、就活手段、第二の人生で活用する方・・等々、様々な目的を持った方々が卒業しています。
是非、この機会に無人航空機操縦士資格取得を検討してください。
お問合せ・お申し込みはこちらからお願いします。
★お知らせ
〓ドローン資格取得お勧めコース〓
無人航空機操縦士資格講習（国家資格）を登録講習機関で受講する場合、初学者コースと経験者コースがあります。経験者コースは、民間ライセンス保持者（JDOドローンライセンスまたは同等の民間ライセンス）向けのコースです。先ずは、民間ライセンスを取得した後に国家資格を取得する方法がお得です。
無人航空機
民間資格取得（ベーシック＆アドバンスコース）
講習(学科): 0.5日 / 講習(実地): 1.5日 (計 2日間) e-Learning利用時の日程
二等無人航空機
国家資格取得（二等無人操縦士資格）
経験者：講習(学科)1日/講習(実地/修了審査)2日 合計３日間 １３９，７００円
民間資格取得（ベーシック＆アドバンスコース）と二等無人操縦士資格（経験者コース）を取得した場合の合計費用は２７９，２００円（税込）になり、初学者コース受講よりも２５，５００円お得です。
〓JDOドローンスクール神奈川校の特徴〓
ライセンス取得講習日程はお客様のご都合を伺い設定します。お申し込み時にご希望日程をお知らせ下さい。下段講習カレンダー以外の日程設定も可能です。
| １．国土航空省認定の“登録講習機関”であること 2022年12月のドローン国家資格制度創設に伴い登録講習機関として認定され国家資格対応講習が可能 |
| ２．受講生の方の都合に合わせた講習日程を定められる ご希望の日程を伺い、他の講習生との日程を調整したうえで講習日を決定します。 |
| ３．少人数制で安全管理を徹底指導 安全な飛行を第一に、マンツーマンでの講習を実施しています。（インストラクター１名につき受講生２名まで）受講生のライセンス取得目的に合わせた適切なアドバイスも行い、講習時間内でのスキルアップを目指します。 |
| ４．目的に合わせた多様なコース 趣味でドローン操縦や空撮映像を撮りたい方、点検などの業務でドローン操縦を学びたい方、国家ラインセンスの取得を目指す方など、多様なコースを用意しています。 |
| ５．ドローンライセンス取得のための助成金制度が利用可能 一定の条件が和えば助成金活用が可能です。煩雑な手続きは弊社パートナーの「社会保険労務士法人」を紹介することも可能です |
〓on-line相談承ります〓
ドローンの資格（ベーシック＆アドバンス：民間資格・無人航空機操縦士資格：国家資格対応）についての詳細や見学会、既存業務をドローン活用による効率化等をon-line（Teams）で承ります。お気軽にお申し付けくださいませ。お問い合わせに「ご希望の日程・時間」を入力し送信してください。
〓ドローン資格取得のために助成金制度を利用できます。〓
人材開発支援助成金〈事業展開等リスキリング支援コース〉
新規事業の立ち上げなどの事業展開に伴い、事業主が雇用する労働者に対して新たな分野で必要となる知識及び技能を習得させるための訓練を計画に沿って実施した場合等に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成する制度です。
| ※講習時間10時間以上の「民間ベーシック&アドバンス」「二等無人航空機操縦士初学者（基本）」が助成金対象コースになります。 |
| ※受講者1人当たりの限度額は、中小企業事業主は最大30万円、大企業は最大20万円です。 |
| ※法人、個人事業主の従業員（雇用保険の被保険者）が対象です。 |
| ※個人や公務員の受講は助成金の対象とはなりません |
| 厚生労働省「事業展開等リスキリング支援コース」リーフレットはこちら |
| 労働者に専門的な知識・技術を取得目的とした「人材育成支援コース」もございます。各助成金申請にあたっては、弊社協業の社会保険労務士法人を紹介させて頂きます。詳しくはお問いあわせください。 |
〓小型無人航空機の飛行範囲〓
2016年に開催された小型無人機に係る環境整備に向けた官民協議会の中で「無人航空機の利活用と技術開発のロードマップ」案が示されました。この中で、小型無人機の将来的な利用形態の本格化に際し必要となる技術開発や環境整備に向け、飛行技術に応じてレベル分けした分類が示されています。
〓国土交通省が描く”無人航空機レベル４”〓
より便利で快適な社会を実現するために、2022年12月5日より無人航空機の新制度が開始されました。これにより機体認証、無人航空機操縦者技能証明、運航に係るルールが整備され、現行のレベル１～３飛行に加え、有人地帯（第三者上空）での補助者なし目視外飛行を目指すレベル４飛行が可能となります。詳しくは無人航空機レベル４飛行ポータルサイトよりご確認ください。
国土交通省のページはこちら
〓様々な業種で活躍するドローン〓
災害時対応・空撮・インフラ点検・土木建設・物流・農林水産・警備など様々な分野での活用が進展しています。